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家を建てるときにかかる費用の内訳を知ろう


「家を建てるには○○万円かかる」と聞くと、その金額=建物本体の工事費だけだと思っていませんか?

 

実際には、本体工事費だけでなく、さまざまな工事費用や手続き費用、税金などが必要です。
資金計画を立てるうえで、これらを事前に知っておくことがとても重要です。

住宅建築費用は4つに分けられる

住宅建築にかかる費用は、次の4種類に大別されます:

 

  1. 本体工事費(建物そのものの費用)

  2. 付帯工事費(造成や外構、引き込み工事など)

  3. 設計料(プラン設計や確認申請等)

  4. 諸費用(登記・保険・ローン関係など)

費用項目 割合(目安)
本体工事費 60~75%
付帯工事費 10~20%
設計料 7~13%
諸費用 7~13%

※あくまで目安です。それぞれの家、土地、建築会社によります。


住宅建築にかかる費用の詳細(表)

費用項目 支払先 備考
本体工事費 工務店・ハウスメーカー 建物本体の建築にかかる工事費用
仮設工事費 工務店 付帯工事費に分類される。足場・仮囲い・仮設トイレ・電気等
地盤調査・地盤改良費 工務店・専門業者 付帯工事費に分類される。地盤の状況により追加費用が発生することも
外構工事費 工務店・外構業者 付帯工事費に分類される。造成工事、駐車場・フェンス・庭の整備など
水道・ガス・電気引込工事 工務店・インフラ会社 付帯工事費に分類される。引込位置や敷地条件により変動
エコ設備設置費 工務店・設備業者 付帯工事費に分類される。太陽光設備など。
解体費用 工務店・解体業者 付帯工事費に分類される。古家や塀、擁壁の解体を要する場合。
設計料(基本・実施) 建築士・設計事務所 自由設計やデザイン重視の場合は高くなる傾向
確認申請・検査料 自治体/確認検査機関・設計士 建築確認申請・中間・完了検査の費用
補助金・各種認定申請・手続き 設計士 長期優良住宅や、各種補助金申請・手続きの費用
登記費用(表示・保存等) 司法書士・家屋調査士 新築建物の登記に関わる手続き費用。古家の解体を要する場合は滅失登記も必要。
火災・地震保険料 保険会社 火災・地震保険は住宅ローン契約時に加入することが多い
住宅ローン手数料 借入金融機関 定率または定額、別途保証料が必要なケースも
印紙税 国(契約書に貼付) 建築請負契約書に応じた印紙が必要

付帯工事費って何?

付帯工事費とは、建物以外の部分にかかる工事費用のことで、別途工事費と言うこともあります。

上の表で挙げている下記のような工事が付帯工事に該当します。

  • 仮設工事費
  • 地盤調査・地盤改良費
  • 外構工事費
  • 水道・ガス・電気引込工事
  • エコ設備設置費
  • 解体工事費

これらは建物のプランとは別に必要になるため、本体価格に含まれていないことが多い点に注意が必要です。

 

家を建てるためには、付帯工事がついてまわります。

土地選びが費用を左右する!

付帯工事費(別途工事費)は、どんな土地を選ぶかで大きく変わります。

  • 傾斜がある土地 → 擁壁工事や造成工事が必要

  • 前面道路に上下水道が通っていない → 引き込み費用が高額に

  • 古家付き土地 → 解体費用が別途必要

  • (工事しにくい土地 →付帯工事ではありませんが、運搬費用などが追加でかかり、本体工事費が高額に)

 

土地の価格が安くても、付帯工事費がかさむとトータルでは高くつくことも。土地の見た目だけで判断せず、「この土地に家を建てると、どんな付帯工事が必要か?」を事前にチェックすることが大切です。

まとめ:見落としがちな「付帯工事費、諸費用」に注意

「坪単価 × 坪数」だけで予算を決めるのは危険です!
建物以外の費用を把握し、トータルの資金計画をしっかり立てることが、安心・満足な家づくりの第一歩です。

  

土地購入時にかかる費用については、「土地購入時にかかる費用の内訳を知ろう」を参考にしてください。

 

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