「家を建てるには○○万円かかる」と聞くと、その金額=建物本体の工事費だけだと思っていませんか?
実際には、本体工事費だけでなく、さまざまな工事費用や手続き費用、税金などが必要です。
資金計画を立てるうえで、これらを事前に知っておくことがとても重要です。
住宅建築費用は4つに分けられる
住宅建築にかかる費用は、次の4種類に大別されます:
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本体工事費(建物そのものの費用)
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付帯工事費(造成や外構、引き込み工事など)
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設計料(プラン設計や確認申請等)
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諸費用(登記・保険・ローン関係など)

費用項目 | 割合(目安) |
本体工事費 | 60~75% |
付帯工事費 | 10~20% |
設計料 | 7~13% |
諸費用 | 7~13% |
※あくまで目安です。それぞれの家、土地、建築会社によります。
住宅建築にかかる費用の詳細(表)
費用項目 | 支払先 | 備考 |
本体工事費 | 工務店・ハウスメーカー | 建物本体の建築にかかる工事費用 |
仮設工事費 | 工務店 | 付帯工事費に分類される。足場・仮囲い・仮設トイレ・電気等 |
地盤調査・地盤改良費 | 工務店・専門業者 | 付帯工事費に分類される。地盤の状況により追加費用が発生することも |
外構工事費 | 工務店・外構業者 | 付帯工事費に分類される。造成工事、駐車場・フェンス・庭の整備など |
水道・ガス・電気引込工事 | 工務店・インフラ会社 | 付帯工事費に分類される。引込位置や敷地条件により変動 |
エコ設備設置費 | 工務店・設備業者 | 付帯工事費に分類される。太陽光設備など。 |
解体費用 | 工務店・解体業者 | 付帯工事費に分類される。古家や塀、擁壁の解体を要する場合。 |
設計料(基本・実施) | 建築士・設計事務所 | 自由設計やデザイン重視の場合は高くなる傾向 |
確認申請・検査料 | 自治体/確認検査機関・設計士 | 建築確認申請・中間・完了検査の費用 |
補助金・各種認定申請・手続き | 設計士 | 長期優良住宅や、各種補助金申請・手続きの費用 |
登記費用(表示・保存等) | 司法書士・家屋調査士 | 新築建物の登記に関わる手続き費用。古家の解体を要する場合は滅失登記も必要。 |
火災・地震保険料 | 保険会社 | 火災・地震保険は住宅ローン契約時に加入することが多い |
住宅ローン手数料 | 借入金融機関 | 定率または定額、別途保証料が必要なケースも |
印紙税 | 国(契約書に貼付) | 建築請負契約書に応じた印紙が必要 |
付帯工事費って何?
付帯工事費とは、建物以外の部分にかかる工事費用のことで、別途工事費と言うこともあります。
上の表で挙げている下記のような工事が付帯工事に該当します。
- 仮設工事費
- 地盤調査・地盤改良費
- 外構工事費
- 水道・ガス・電気引込工事
- エコ設備設置費
- 解体工事費
これらは建物のプランとは別に必要になるため、本体価格に含まれていないことが多い点に注意が必要です。
家を建てるためには、付帯工事がついてまわります。
土地選びが費用を左右する!
付帯工事費(別途工事費)は、どんな土地を選ぶかで大きく変わります。
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傾斜がある土地 → 擁壁工事や造成工事が必要
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前面道路に上下水道が通っていない → 引き込み費用が高額に
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古家付き土地 → 解体費用が別途必要
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(工事しにくい土地 →付帯工事ではありませんが、運搬費用などが追加でかかり、本体工事費が高額に)
土地の価格が安くても、付帯工事費がかさむとトータルでは高くつくことも。土地の見た目だけで判断せず、「この土地に家を建てると、どんな付帯工事が必要か?」を事前にチェックすることが大切です。
まとめ:見落としがちな「付帯工事費、諸費用」に注意
「坪単価 × 坪数」だけで予算を決めるのは危険です!
建物以外の費用を把握し、トータルの資金計画をしっかり立てることが、安心・満足な家づくりの第一歩です。
土地購入時にかかる費用については、「土地購入時にかかる費用の内訳を知ろう」を参考にしてください。
「家づくりにかけられる予算をライフプランから逆算したい」
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